アルバイトって残業代はもらえるの？正しいルールや条件を確認しよう！

アルバイトで働く際には、職場の都合などによって「残業」を行う必要が出てくることも。
そんな残業は、労働基準法のもとでルールが定められています会社の一存で好きなだけアルバイトを働かせて良いというわけではありません。

会社の言いなりになって不当な労働を行うことのないよう、この機会に残業時間の上限や残業代など、アルバイトの残業におけるルールを確認しましょう。

アルバイトの雇用形態で仕事をしていても、残業をする場合があります。
「その日のうちに終わらせなければならない仕事がある」「次のシフトの人が体調を崩し、少し手伝わなければならない」など、業務上の都合で残業しなければ対応しきれないことはあるのです。

業種によっては、さまざまな理由で残業が発生することがあります。
例えば、飲食店では、「退勤直前に団体のお客さんが来店された」場合に、残業してサポートを求められることがあるでしょう。
自分の働くバイト先では、どのようなときに残業が必要になりそうか、あらかじめ知っておくことも大切です。

残業の有無については、労働契約書または労働条件通知書に明示されています。
バイト面接を行なって労働契約を交わす際には、これらの書類から残業についての内容を確認しておきましょう。

バイトの後に用事がある場合、残業の依頼を断ることは可能です。
労働者の健康や生活を害さないことが残業の基本ルールです。正当な理由があれば、バイト先はあなたに残業を強制させることはできません。

しかし、嘘の理由を使って残業を断ることは、リスクを伴う可能性があるでしょう。残業を断るときにはできるだけちゃんとした理由を伝え、余計なトラブルを生まないように気をつけましょう。

最初から残業のないバイトを求めるのなら、募集要項や面接で直接確認しましょう。バイト先によっては、募集要項などにあらかじめ残業の有無について記載がある場合もあります。募集要項をチェックし、残業についての情報を意識して集めることがポイントです。

また、バイトの面接時における質問のタイミングで、残業の有無について聞いてみるのも一つの手段です。バイト先は聞かれたことに対して嘘偽りなく答える義務があるので、残業有無の確認ができるでしょう。

バイトの残業時間には上限があり、それ以上を超えての労働は基本的に違法となります。
上限は「1ヵ月45時間まで / 1年間360時間まで」となっていて、2019年4月1日よりこの内容で残業のルールが統一されています。（中小企業は2020年4月1日から）

1日8時間、週40時間の法定時間を超えて仕事をしている場合には、この残業の上限に注意して、働きすぎないように意識しましょう。

アルバイトの残業でも、残業代として通常の給与よりも割増された賃金を受け取ることができます。社員しかもらえないということはないので、アルバイトでも残業代の権利は主張できるのです。
上手に利用できれば、さらに稼ぐことができます。残業代が発生する際の条件を確認しておきましょう。

法定時間である「1日8時間/1週間40時間」超えて働いた分は「時間外労働」となり、通常の賃金の25％以上を残業代として受け取ることができます。先に紹介した残業の基本的な上限である1ヵ月45時間を超えた分も受け取れるので、働いた分は確実に支払ってもらいましょう。

また、1ヵ月に60時間を超えて働いた時間外労働に関しては、通常の賃金に対して50％の割増がつきます。（支払う余裕のない中小企業には猶予がある）
さらに、22：00〜5：00の深夜帯で働く場合には、深夜手当として25％の割増がつくのです。このように、状況によっては賃金が大きく変わる可能性があります。事前に条件の確認をしてみてください。

アルバイトでも残業が発生する可能性はあるため、これから働く際には詳細をしっかりと確認しておくことがおすすめです。
無知を理由に残業を押し付けられることのないように、正しい知識を身につけておきましょう。

残業代はアルバイトにも支払い義務があるので、もし残業が続いた場合にはきちんと請求することも大切です。働いた分の対価を正しく得られるように、残業代についても本記事で確認してみてください。